スマホのデジタル終活、何から始める?家族が困らないための3ステップ
写真も、連絡先も、銀行のアプリも、毎月のサブスクも。私たちの暮らしの記録は、いまやほとんどがスマホの中にあります。
一方で、スマホには強固なロックがかかっています。これは日々の安心のために必要なものですが、もしもの時、ご家族があなたのスマホを開けられない、という事態も起こりえます。
ととのえナビは、これを「怖い話」にするつもりはありません。少しの準備で整えられることなので、無理のないペースで、できるところから始めていきましょう。
読みながら、少しずつ整える
気になったことを、書き残せる場所をご用意しています。
ととのえナビ Basic(¥480/月・14 日間無料)は、この記事のような「いつか必要になること」を 自分のペースで書き溜めておける、10 章のエンディングノートです。
- ✓10 章のエンディングノート(書けるところから、少しずつ)
- ✓AES-256 暗号化で保管(運営者も中身を見られません)
- ✓家族には読み取り専用 URL をひとつ共有するだけ
スマホが開けないと、何に困るのか
ご家族がスマホにアクセスできない場合、次のようなことが起こりえます。
- 思い出の写真・動画を取り出せない
- 連絡すべき友人・知人の連絡先が分からない
- 契約中のサブスクや課金が分からず、解約の手がかりがない
- 各種サービスの二段階認証(スマホに届く確認コード)が受け取れず、他の手続きも進めにくくなる
逆に言えば、備えるポイントは「入口(ロック)」と「中身の一覧」の2つに整理できます。
ステップ1: ロック解除の手がかりを、安全な形で残す
パスコードをそのまま人に伝えて日常的に共有するのは、セキュリティ上おすすめしにくい方法です。よく選ばれているのは次のような形です。
- 紙に書いて封筒に入れ、封をして保管場所を信頼できる家族に伝えておく
- エンディングノートの保管場所だけを共有し、ノート側に手がかりを記す
- 貸金庫や自宅の金庫など、すぐには開けられない場所に保管する
ポイントは、「今は誰にも見えないが、必要になったら家族がたどり着ける」状態にしておくことです。書いた後にパスコードを変更したら、忘れずに更新しましょう。
手がかりの置き場所としてエンディングノートを使う場合、デジタルのノートなら「暗号化されているか」「共有範囲を自分で選べるか」も確認しておくと安心です。確認の観点はデジタルのエンディングノートは安全?暗号化・共有・保管で見るべき5つのポイントで詳しく整理しています。
ステップ2: スマホの「公式の備え機能」を設定する
実は、スマホ本体やアカウントには、もしもの時のための公式機能が用意されています。
- iPhone(Apple): 「故人アカウント管理連絡先」を設定しておくと、指定した人が所定の手続きを経てアカウント内のデータにアクセスできる仕組みがあります
- Android(Google): 「アカウント無効化管理ツール」で、一定期間アカウントの利用がない場合に指定した人へデータを共有する設定ができます
いずれも設定画面から数分で完了します。細かな仕様や手続きの条件は変わることがあるため、設定時に各社の公式案内(記事末尾の参考リンク)をご確認ください。
ステップ3: サブスク・課金を一覧にする
スマホの中身でご家族が最も把握しにくいのが、毎月の契約です。次の場所を見ながら、契約中のサービスを書き出してみましょう。
- スマホのアプリ内課金の管理画面(App Store / Google Play の「サブスクリプション」)
- クレジットカードや銀行の明細に毎月出てくる項目
- 動画・音楽・クラウド保存・新聞など、思いつくジャンルからの逆引き
一覧には「サービス名・月額・支払い方法」の3つがあれば十分です。完璧を目指すより、まず書き出すことに意味があります。
家族の側にも、知っておいてほしいこと
反対の立場で、ご家族のスマホやアカウントに向き合う日が来るかもしれません。その際、他人のアカウントへのログインや解約の手続きは、サービスごとに定められた方法・規約に沿って進めることが大切です。判断に迷う場合は、各サービスの窓口や、契約・相続に関わるものは専門家に確認するという選択肢があります。
おわりに
スマホの終活は、「全部を整理する」必要はありません。今日できるのは、封筒をひとつ用意することかもしれませんし、設定画面をひとつ開くことかもしれません。それで十分な前進です。スマホ以外も含めた備えの全体像は、備えのガイド(ご自身)にまとめています。
ととのえナビは、あなたとご家族の安心のための小さな整理を、これからも応援します。
参考リンク
※各サービスの機能や手続きの条件は変更されることがあります。設定の際は必ず各社の公式案内で最新の情報をご確認ください。本記事は法律上の助言を目的とするものではありません。相続手続きなど個別の判断が必要な場合は、専門家や公的窓口にご相談ください。